看護師不足はこれからどうなる？

看護師不足という言葉は、ニュースの中だけでなく、現場で働く看護師にとっても身近なものになっています。

夜勤の人数がぎりぎりになる。急な休みに対応できない。新人や中途採用者を丁寧に育てたいのに、その余裕がない。病棟だけでなく、訪問看護や介護施設、地方の医療機関でも「人が足りない」という声は少なくありません。

ただし、看護師不足は「現場がもっと頑張れば解決する問題」ではありません。背景には、高齢化、医療・介護需要の増加、働き手人口の減少、地域差、離職、働き方のミスマッチなど、いくつもの要因が重なっています。

2025年問題で、医療現場はどう変わったのか

2025年問題とは、団塊の世代が75歳以上となり、後期高齢者が大きく増えることで、医療や介護の需要がさらに高まるとされてきた問題です。この記事を書いている2026年現在、2025年はすでに過ぎています。

では、2025年になって医療現場が一気に変わったのでしょうか。実際には、ある日を境に突然「医療崩壊」が起きたというより、以前から専門家や報道で指摘されてきた高齢化の負担が、病院、介護施設、在宅医療、地域医療にじわじわ重なってきたと見るほうが現実に近いでしょう。

つまり、評論家やジャーナリストが語ってきた「2025年問題」は、派手な一日限りの危機というより、現場の余力が少しずつ削られていく問題として現れています。看護師不足もその一部であり、病院だけでなく、介護施設、訪問看護、地域医療まで含めて考える必要があります。

数字で見ると、足りないのは「人数」と「配置」

厚生労働省の看護職員需給分科会「中間とりまとめ」では、2025年の看護職員の需要は約188万人から202万人、供給は約175万人から182万人と推計されていました。推計の幅をそのまま見ると、不足は約6万人から27万人規模になる計算です。

出典：厚生労働省「医療従事者の需給に関する検討会 看護職員需給分科会 中間とりまとめ」。この数字は推計であり、2026年現在の実数そのものではありません。

ここで大切なのは、看護師不足を「全国で何万人足りない」という数字だけで終わらせないことです。夜勤者が足りない病棟、訪問件数に追いつかない訪問看護、採用応募が少ない地方病院では、同じ看護師不足でも困り方が違います。

不足が強まりやすい場所

看護師不足は、すべての職場で同じように起きるわけではありません。特に不足が強まりやすいのは、夜勤やオンコールがある職場、地域医療を支える職場、採用競争で不利になりやすい職場です。

看護師不足が続くと現場で何が起きるか

看護師不足が続くと、最初に負担を受けるのは現場の看護師です。夜勤回数が増える。残業が増える。有休が取りづらくなる。急な欠勤が出たときに、残っている人で何とか回す。新人や中途採用者に十分な教育時間を取れない。

ここで「看護師が辞めるから悪い」と考えるのは違います。働き続けられない環境があるなら、その環境をどう変えるかを考える必要があります。看護師不足は、個人の責任ではなく、仕組みとして考えるべき問題です。

国はどんな対策をしているのか

厚生労働省は、看護職員確保に向けて複数の対策を進めています。大きく分けると、新しく看護師を育てること、離職した看護師の復職を支えること、いま働いている看護師が辞めずに続けられる環境を整えることが中心です。

自治体やナースセンターの役割

看護師不足への対策は、国だけでなく自治体やナースセンターも担っています。都道府県ナースセンターやeナースセンターでは、看護職の求人紹介、復職相談、再就業支援、研修情報の提供などが行われています。

看護師不足は地域差が大きいため、全国一律の対策だけでは十分ではありません。地域の医療需要や人口構造に合わせて、自治体がどのように人材確保を進めるかも重要です。

海外でも看護師不足は起きている

看護師不足は日本だけの問題ではありません。WHOの2025年の報告では、世界には約2,900万人の看護師と約220万人の助産師がいる一方で、2030年までに看護師450万人、助産師31万人の不足が見込まれるとされています。

ただし、海外と日本を単純に比べることはできません。国によって医療制度、看護師の業務範囲、教育制度、給与体系、移民政策が違います。

「海外の看護師は日本より必ず恵まれている」「外国人材を増やせばすぐ解決する」といった単純な話ではありません。海外でも看護師不足は深刻であり、どの国も人材確保と働き続けられる環境づくりに悩んでいます。

看護師個人ができることは、職場の「人員配置」を見ること

看護師不足そのものを、一人の看護師が解決することはできません。けれど、自分がどの職場で働くかを選ぶときに、「人が足りている職場か」「不足を個人の頑張りで埋めていないか」を見ることはできます。

たとえば病棟であれば、看護師の人数が配置基準を満たしているか、夜勤帯の人数がぎりぎりではないか、欠員が出たときに毎回残業や休日出勤で埋めていないかは重要です。訪問看護や介護施設でも、オンコールや夜間対応が一部の人に偏っていないかを確認したいところです。

面接や見学では、「人手不足ですか」と直接聞くよりも、「夜勤は通常何人体制ですか」「欠員が出たときはどのように対応していますか」「中途入職者の教育は誰が担当しますか」と具体的に聞くほうが、職場の実態が見えやすくなります。

看護師不足だからこそ、どこでも我慢して働くのではなく、看護師の人数、夜勤体制、教育体制、業務分担、負担の偏りを冷静に見ることが大切です。職場選びは、看護師個人ができる現実的な対策の一つです。

まとめ。看護師不足は社会で考える問題

看護師不足は、現場の努力不足ではありません。高齢化、医療・介護需要の増加、働き手人口の減少、地域差、離職、働き方のミスマッチが重なった社会課題です。

2025年問題を経た今、看護師不足は病院だけでなく、訪問看護、介護施設、地域医療にも広がっています。今後は、病気を治す看護だけでなく、地域で暮らす人を支える看護の需要もさらに大きくなっていきます。

国や自治体は、養成、復職支援、定着促進、処遇改善、ナースセンター、看護補助者の確保などの対策を進めています。ただし、制度が現場に届くまでには時間がかかり、地域や職場によって実感には差があります。

看護師不足を正しく知ることは、不安を増やすためではなく、自分の働き方や職場選びを冷静に考えるための材料になります。長く働ける環境を選ぶこと、自分の体と生活を守ることも、これからの看護を支える大切な一歩です。